ここまで、社外取締役の役割は「助言」と「監督」であるといわれること、その役割を果たすために必要な実際上の方策について述べてまいりました。

実は、社外取締役が「助言」と「監督」の役割を実際に果たしていくには、その上下関係を思わせる語感とは異なり、経営陣と社外取締役が相互にフラットな立場で「協働」、「対話」してくことが必要になってきます。

取締役会という「場」において、業務執行取締役と非業務執行取締役（社外取締役も含まれる）がフラットな立場で協働しながら対話や議論を尽くすことで、社内で「当然のこと」と考えられていたことについて認識を改めたり、長期的視野での考えを深めることができる、といった効用が期待できます。

特に社外取締役には、その会社の文化に染まっていない観点をもつ者として、議論に多様性を提供すること、適切な「質問」などを通じて建設的な問題提起を行うこと、これらにより会社の持続的な発展に寄与することが期待されています。

社外取締役の実効性を高める方策ついては、これまでに述べてきたことに加え、経営学や組織論など複数の分野にまたがる視点をもってアプローチしていく必要があると思われます。

社外取締役の存在感が大きくなってきた今、社外取締役に期待する役割、資質、評価軸などを改めて明確にすることが必要とされています。

そうすることで、社外取締役も、会社の発展のためにより大きく貢献できるようになるでしょう。